接種回数	必ずあける接種間隔	標準的な接種間隔
2回目	1回目から1ヶ月以上の間隔をあけて接種（1回目の翌月の同日より接種可能）	1回目から2ヶ月の間隔をあけて接種（1回目の2ヶ月後の同日より接種）
3回目	2回目から3ヶ月以上の間隔をあけて接種（2回目から3ヶ月後の同日より接種可能）	1回目から6ヶ月の間隔をあけて接種（1回目の6ヶ月後の同日より接種）

サーバリックス（2価）

HPV16型、18型感染に起因する子宮頸がん及びその前駆病変の予防に効果があります。

接種回数	必ずあける接種間隔	標準的な接種間隔
2回目	1回目から1ヶ月以上の間隔をあけて接種（1回目の翌月の同日より接種可能）	1回目から1ヶ月の間隔をあけて接種（1回目の翌月の同日より接種）
3回目	1回目から5ヶ月以上、かつ2回目から2ヶ月半以上の間隔をあけて接種（1回目から5ヶ月後の同日、かつ2回目から2ヶ月半後より接種可能）	1回目から6ヶ月の間隔をあけて接種（1回目の6ヶ月後の同日より接種）

接種料金

無料です。以下の注意事項をご確認ください。

【ご注意】

接種時に予防接種券を持参していない場合は、有料（全額自己負担）です。
予防接種券は、接種日時点で神戸市に住民登録がなければ使用できません。神戸市に住民登録がない方が予防接種券を使用した場合は、接種料金を返還していただきます。
転入・紛失等により予防接種券の発行が必要な方は、事前に、発行・再発行の手続き（e-KOBE：電子申請）をしてください。
定期接種として規定している接種間隔を満たさない場合や接種期間を過ぎた方が予防接種券を使用した場合は、接種料金を返還していただきます。
対象者以外は、有料です。

対象の医療機関

神戸市内の医療機関
明石市内の一部の医療機関（対象かどうかは、医療機関に直接確認してください）

※接種可能な日時は医療機関で異なります。必ず、事前に医療機関に直接確認してください。

神戸市外で接種する場合は？

接種前に別途手続きが必要です。手続き方法は、「市外の医療機関等での予防接種の受け方」をご確認ください。なお、事前の手続きを行わずに神戸市外で接種した場合は、接種料金の補助はありませんので、あらかじめご了承ください。

手続きの方法

神戸市と契約している医療機関で予約をしてください。
予防接種券と予診票に必要事項を記入してください。
予防接種当日は必ず検温を行い、健康状態が良好であることを確認してください。（接種前には、「予防接種を受ける際の注意事項」をご確認ください。）
医療機関で予防接種を受けてください。

すでに送付している予防接種券には、シルガード9（9価）を選択する項目がありませんが、そのままお使いいただけます。
1997年4月2日から2006年4月1日生まれの方には黄緑色の接種券を、2006年4月2日から2009年4月1日生まれの方にはピンク色の接種券をお送りしています。

持ち物

予防接種券（PDF：276KB）

※2006年4月2日から2009年4月1日生まれの方はピンク色です（PDF：287KB）

予診票
母子健康手帳
接種を受ける方の氏名・住所・生年月日がわかる本人確認書類（マイナンバーカード、健康保険証など）

接種券と予診票の発行・再発行

2022年4月1日から2025年3月31日までに1回以上HPVワクチンを接種している方に限り、転入・紛失等により接種券と予診票の発行が必要な場合、発行・再発行の申請ができます。発行申請の受付は2026年3月18日までです。
【申請フォーム】から申請してください。e-KOBEに登録が必要です。申請受理後、約1～2週間程度で郵送します。

HPVワクチンの効果と副反応

予防接種を受ける際は、厚生労働省作成のリーフレット（2024年2月改訂）（PDF：2,197KB）をよく読み、HPVワクチンの有効性とリスクを十分理解した上で、受けるかどうかをご判断ください。

効果

定期予防接種で受けられるHPVワクチンは、100種類以上の遺伝子型があるHPVの中で、子宮頸がん全体の50～70％の原因とされるヒトパピローマウイルス16型と18型の持続感染に対して予防効果のあるワクチンです。
国内外で行われた調査では、がんになる手前の状態（前がん病変）を予防する効果が示されています。また、接種が進んでいる一部の国では、子宮頸がんそのものを予防する効果があることも分かってきています。
ワクチンの効果について、2006年にワクチンが誕生してからこれまで研究が続けられており、ワクチンの感染予防効果を示す抗体は少なくとも12年維持される可能性があることが分かっています。
接種は、16歳頃までに受けると最も効果が高いですが、20歳頃の初回接種まではある程度有効性が保たれることや、性交経験がない場合はそれ以上の年齢についても一定程度の有効性があることが示されています。
性交経験によるHPV感染によって、ワクチンの予防効果が減少することが示されていますが、性交経験がある場合でも、ワクチンの予防効果がなくなってしまうわけではありません。また、定期接種の年齢を過ぎてからの接種についても、明らかな安全性の懸念は示されていません。

ワクチンの接種を1万人が受けると、受けなければ子宮頸がんになっていた約70人ががんにならなくてすみ、約20人の命が助かる、と試算されています。

副反応

HPVワクチン接種後は、多くの方に、接種部位の痛みなどの症状が現れることがあります。
HPVワクチン接種後に見られる主な副反応として、発熱や接種した部位の痛みや腫れ、注射による痛み、恐怖、興奮などをきっかけとした失神などが挙げられます。まれですが、重い症状（重いアレルギー症状、神経系の症状）が起こることがあります。
因果関係があるかどうかわからないものや、接種後短期間で回復した症状を含めて、ワクチン接種後に生じた症状として報告があったのは、接種1万人あたり、サーバリックスまたはガーダシルでは約9人、シルガード9では約3人です。
また、医師やワクチンを販売する企業等には、接種後に国の定める副反応の症状が出た場合には、予防接種法上で国への報告が義務付けられています。その医師や企業が、重篤と判断した人は、接種1万人あたり、サーバリックスまたはガーダシルでは約5人、シルガード9では約3人です。（重篤な症状には、入院相当以上の症状などがふくまれますが、報告した医師や企業の判断によるため必ずしも重篤でないものも含まれます）

HPVワクチン接種後に生じた症状

（出典：厚生労働省作成リーフレット（詳細版））＊接種した部位の症状
発生頻度	サーバリックス（2価）	ガーダシル（4価）	シルガード9 （9価）
50％以上	疼痛、発赤、腫脹*、疲労	疼痛*	疼痛*
10～50％未満	搔痒（かゆみ）、腹痛、筋痛、関節痛、頭痛など	紅斑、腫脹	腫脹、紅斑、頭痛
1～10％未満	じんましん、めまい、発熱など	頭痛、そう痒感*、発熱	浮動性めまい、悪心、下痢、そう痒感、発熱、疲労、内出血など
1％未満	知覚異常*、感覚鈍麻、全身の脱力	下痢、腹痛、四肢痛、筋骨格硬直、硬結、出血、不快感*、倦怠感など	嘔吐、腹痛、筋肉痛、関節痛、出血、血種、倦怠感、硬結など
頻度不明	四肢通、失神、リンパ節症など	失神、嘔吐、関節痛、筋肉痛、疲労など	感覚鈍麻、失神、四肢通など

まれに起こる重い副反応

(※2013年3月までの報告のうちワクチンとの関係が否定できないとされた報告頻度）
病気の種類	主な症状	報告頻度(※)
アナフィラキシー	呼吸困難、じんましんなどを症状とする重いアレルギー	約96万接種に1回
ギラン・バレー症候群	両手・足の力の入りにくさなどを症状とする末梢神経の病気	約430万接種に1回
急性散在性脳脊髄炎（ADEM）	頭痛、嘔吐、意識の低下などを症状とする脳などの神経の病気	約430万接種に1回
複合性局所疼痛症候群（CRPS）	外傷をきっかけとして慢性の痛みを生ずる原因不明の病気	約860万接種に1回

痛みやしびれ、動かしにくさ、不随意運動について

HPVワクチン接種後に、広い範囲に広がる痛みや、手足の動かしにくさ、不随意運動（動かそうと思っていないのに体の一部が勝手に動いてしまうこと）等を中心とする「多様な症状」が起きたことが医師や企業により報告されています。
この症状は、何らかの身体症状はあるものの、画像検査や血液検査を受けた結果、その身体症状に合致する異常所見が見つからない状態である「機能性身体症状」であると考えられています。
症状としては、➀知覚に関する症状（頭や腰、関節等の痛み、感覚が鈍い、しびれる、光に対する過敏など）、➁運動に関する症状（脱力、歩行困難、不随意運動など）、➂自律神経等に関する症状（倦怠感、めまい、睡眠障害、月経異常など）、➃認知機能に関する症状（記憶障害、学習意欲の低下、計算障害、集中力の低下など）など様々な症状が報告されています。
なお、「HPVワクチン接種後の局所の疼痛や不安等が機能性身体症状を起こすきっかけとなったことは否定できないが、接種後1か月以上経過してから発症している人は、接種との因果関係を疑う根拠に乏しい」と専門家により評価されています。
また、HPVワクチンの接種歴のない方においても、HPVワクチン接種後に報告されている症状と同様の「多様な症状」を有する方が一定数存在したことが明らかとなっています。このような「多様な症状」の報告を受け、様々な調査研究が行われていますが、「ワクチン接種との因果関係がある」という証明はされていません。
接種後は、厚生労働省作成のリーフレット「HPVワクチンを受けたお子様と保護者の方へ」をお読みください。
定期接種による重い副反応の場合には、法に基づく予防接種健康被害救済制度の対象になることがあります。

HPV（ヒトパピローマウイルス）感染と子宮頸がん

子宮頸がんの発症にはヒトパピローマウイルス（HPV）と呼ばれるウイルスが関わっています。
HPVに感染しても多くの場合、ウイルスは自然に検出されなくなりますが、一部のHPVが数年から十数年間という長期にわたり感染すること（持続感染）で前がん病変（がんになる手前の状態）を経て子宮頸がんを発症すると考えられています。

なお、HPVは一般に性行為を介して感染することが知られています。子宮頸がんは国内では年間約11,000人が発症し、年間約2,900人が亡くなっています。患者さんは20歳代から増え始めます。日本では、40歳までの女性のがんによる死亡の第2位は子宮頸がんによるものです。

HPVワクチンで防げないHPV感染もあります。ワクチンを接種していても、していなくても20歳になったら2年に1回、必ず子宮頸がん検診を受けてください。検診により子宮頸がんを早期発見することができれば、子宮の部分切除等の治療により、がんによる死亡を防ぐことができます。なお、条件にあてはまる場合、検診の費用補助を受けられます。くわしくは、子宮頚がん検診の助成制度については、子宮頸がん検診の助成制度をご確認ください。

問い合わせ先

保健師による健康相談

保健師が副反応等の接種に関する相談を受け付けています。

各区役所・支所お問い合わせセンター（オペレーターに「保健福祉課へ」とお伝えください）
東灘区役所	078-841-4131	長田区役所	078-579-2311
灘区役所	078-843-7001	須磨区役所	078-731-4341
中央区役所	078-335-7511	須磨区北須磨支所	078-793-1212
兵庫区役所	078-511-2111	垂水区役所	078-708-5151
北区役所	078-593-1111	西区役所	078-940-9501
北神区役所	078-981-5377	西区玉津支所	078-965-6400