ホーム > 健康・医療 > 新型コロナウイルス感染症 > 療養を終了された方へ > 新型コロナウイルス感染症罹患後も続く症状について
最終更新日:2023年5月1日
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新型コロナウイルス感染症に感染し療養・治療が終了された方の中で、倦怠感や味覚障害、頭痛、呼吸苦などの症状が一定期間続く方がいらっしゃることが分かっています。
WHOの定義によれば、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)後の症状とは、新型コロナウイルスに罹患した人にみられ、2か月以上持続し他の症状として説明がつかないものとされています。
全身症状 | 呼吸器症状 | 精神・神経症状 | その他症状 |
・倦怠感 ・関節痛 ・筋肉痛 |
・咳 ・喀痰 ・息切れ ・胸痛 |
・記憶障害 ・集中力低下 ・不眠 ・頭痛 ・抑うつ |
・嗅覚障害 ・味覚障害 ・動悸 ・下痢 ・腹痛 |
新型コロナウイルス感染症の後遺症への治療は、対症療法が中心となります。
現段階では原因は分かっておらず、標準化された診察やケアの手順がないのが現状です。
長引く症状があれば、まずは、症状に応じたかかりつけ医にご相談いただくか、診療科目の医療機関を受診しましょう。
コロナ罹患後も持続する症状や健康に不安を感じている方が気軽に相談できる電話相談窓口です。
看護師が相談内容を聞き、健康に関するアドバイスや、必要に応じて、適切な相談先や医療機関等をご案内します。(PDF:1,439KB)
新型コロナウイルス感染症の治療・療養後にも続く症状に悩む方
(おおむね治療・療養終了後4週間以上、症状が継続している)
後遺症に関する不安や悩み等の相談
医療機関等の案内
月~金曜日、日曜日(土・祝日を除く)10時~17時
電話番号:078-322-6037
FAX番号:078-391-5532
①まずはかかりつけ医療機関、もしくは罹患後症状に対応している地域の医療機関にご相談ください。(罹患後症状に対応している地域の医療機関は後遺症相談ダイヤルよりご案内可能です。(電話番号:078-322-6037 受付時間:月~金曜日、日曜日(土・祝日・年末年始を除く)10時~17時))
※兵庫県HPにて罹患後症状の対応可能な医療機関を公表しています。
(兵庫県HP「新型コロナウイルス感染症の罹患後症状(いわゆる後遺症)について:後遺症対応医療機関リスト)
②かかりつけ医療機関・地域の医療機関を受診した結果、他の病気の鑑別も含めた検査が必要と判断された場合には、かかりつけ医療機関・地域の医療機関から「後遺症連携病院」をご紹介します。
※かかりつけ医療機関や地域の医療機関で医師の「紹介状」を必ず受け取り、後遺症連携病院を受診してください。
※後遺症の治療は、一般の診療と同様の診療費等の自己負担が発生しますのでご了承ください。
(受診の流れ イメージ図)
月~金曜日 8時45分~17時15分(12時~13時除く)
078-371-1900(精神保健福祉センターの相談窓口)
コロナ感染後の筋力低下などを感じておられる方向けに、毎週1回ジムに通っていただき、体力測定や運動指導により基礎体力回復のお手伝いを行っています。
・定例会見2022年(令和4年)12月23日「新型コロナウイルス感染症 第2回後遺症実態調査の集計結果【速報版】について」 |
・定例会見2022年(令和4年)3月22日「後遺症実態調査の調査結果について」 |
〈今どき情報&耳より情報_コロナ後遺症について&コロナ禍の健康づくりについて〉 神戸市では市民の方を対象にアンケート調査を実施しました。 その結果、軽症の方でも後遺症があることが分かりました。 この機会にコロナ禍の健康づくりについても、見直してみませんか。 ![]() |
〈知ってください。コロナ後遺症のこと。〉 今なお、仕事や学業に集中しづらい人がいます。 身近な人も悩んでいるかもしれません。あなたの理解が支援になります。 |
・新型コロナウイルス感染症関係(労災保険):兵庫労働局(外部リンク) 新型コロナウイルス感染症に関する労災保険の情報をお届けします。 ![]() 【厚生労働省ページ】 〇新型コロナウイルスに関するQ&A(労 働者の方向け) 5 労災補償(外部リンク) 〇 新型コロナウイルスに関するQ&A(企業(労務)の方向け)新型コロナウイルスに関するQ&A(企業(労務)の方向け) 77 労労災補償災補償(外部リンク) |
・くらし支援窓口 くらしのことでお困りの方は、ひとりで悩まずお気軽にお住まいの区の「くらし支援窓口」へご連絡ください。 |
・新型コロナウイルス関連情報:兵庫県社会福祉協議会(外部リンク) 新型コロナウイルス特例貸付等の情報をお届けします。 |
・新型コロナウイルスに関する経営等相談窓口: ひょうご・神戸経営相談センター(外部リンク) 神戸市産業振興財団と神戸商工会議所が連携し、市内中小企業を対象とした相談業務を行っています。 |