古代から有名な良港だった 「大輪田泊」ー「兵庫津」ー「神戸港」
神戸市域の東部が尼崎藩・西部が明石藩で
兵庫の津など中央部は天領が多かった江戸時代
幕末の開港からは爆発的な近代都市へと発展するがー
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古代より中世の神戸
「大輪田泊（おおわだのとまり）」「兵庫津」「神戸港」−。神戸の歴史は一方でミナトの発展の歴史であり、ミナトが残した足跡は大きい。
平清盛は「大輪田泊」に経ヶ島を築き、港湾施設を整備して日宋貿易を展開した。また近接する地に福原京を造営している。このころからミナトは次第に「兵庫」「兵庫津」と称されるようになったと考えられる。
平家滅亡後も東大寺や興福寺といった有力寺社の関が置かれるなど流通の動脈として位置づけられた。さらに室町時代になって日明貿易がはじまると、遣明船の発着点として兵庫は再び国際港としての地位を得る。
しかし応仁・文明の大乱の戦火で打撃を受けたため、その役割を堺に譲ることとなった。 |
中世以来の港町であった兵庫は、近世では兵庫津と称されるが、国際港の地位を失った後でも依然、瀬戸内海の重要港としての役割を果たしていた。その後豊臣期にいたって兵庫城（「御屋敷」）が建設されるとともに徐々に町並みが整備されてきたと考えられる。
西国街道（図には湊町〜南中町〜西柳原町にいたる、逆L字型の道として描かれる）の宿駅でもあり、まさに陸海の要所であったといえよう。さらに近世後期には、日本海や北海道との交易を行う北前船、江戸との内海をつなぐ内海船の発着点として独自の発展をとげている。 |
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図は、江戸時代前期における神戸市域の交通路を示したものである。主街道（西国街道）が二筋、市域を東西に横断していることがわかる。ひとつは小浜〜淡河町〜三木へと抜ける山寄りのルートであり、いまひとつは西宮〜神戸・須磨・垂水などを通る海岸沿いのルートである。後者については当時、兵庫の町なかを通らず直行しているが、のちに兵庫を通る道が本街道となる。こうした主要街道以外の道路網についても、その多くは現在でも主要な道路として利用されており、すでにこの頃から基本的な道路網は形成されていたといえるであろう。 |
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大坂の陣による豊臣氏の滅亡後、畿内大名の所領配置は大きく変化、政治的軍事的要所には有力な譜代大名が配置された。そのひとつに元和3（1617）年の戸田氏鉄入封による尼崎藩の成立がある。神戸市域の東部沿岸地域はほぼ尼崎藩領である。また所領が入り組んでいるのもこの地域の特徴であり、市域でも幕府領・明石藩領・旗本領などさまざまな所領があることが確認できる。さらに明和6（1769）年には幕府は西摂海岸寄り村々30村余を幕府領に編入している（「明和の上知」）。
(写真は「神戸市立博物館総合案内」図録より転載。神戸市域の東の尼崎藩、西の明石藩の領地があるが、中央部の天領等が次第に拡大した様子などが読み取れる。) |
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慶応３年（１８６７）４月１３日、日本政府は諸外国の外交代表の間で「兵庫港並びに大坂に於て外国人居留地を定むる取極」を結びました。それに基づいて、当初、慶応３年１２月７日（西暦１８６８年１月１日）の完成を目途に幕府は居留地の建設を開始しました。居留地の範囲は、現在の地名でいうと、東はフラワーロード（元生田川）、西は鯉川筋に囲まれた海岸沿いの２５町余りです。しかし、幕末の混乱期であり予定期限内に完成できなかったため、便宜の措置として、生田川以西、宇治川以東、山麓までを雑居地としました。居留地造成工事は、慶応４年６月２６日にいたってようやく完成しました。
神戸開港140年記念 特集記事 |
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廃藩置県の後、旧支配身分である士族もふくめ身分に関係なくすべての土地人民の把握が一元的におこなわれることとなった。兵庫県（第2次）では、明治5年6月から9月にかけて区画・制度の大改正をおこない、旧来の戸籍作成のための区画（戸籍区）２、３区程度を１区として県下を19区に区分した（19区制）。飾磨県では、ほぼ郡単位を大区とし、組合村単位を小区とした。飾磨県のように区画を大区・小区の2段階にわけた府県が多かったこともあり、これを大区小区制度という。
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明治11年7月の郡区町村編制法により、大区小区という地理的区画分けは廃止され、あらたに郡区・町村という区画わけがなされた。明治13年7月1日、連合戸長役場制が実施され、従来各町村で1人であった戸長は連合町村で1人となった。明治14年に単独戸長役場制の併用も認められたが、明治16年には自由民権運動への対抗を直接の契機として戸長への統制が強化され、ふたたび単独戸長役場はみとめられなくなり、戸長役場区域は拡大した。
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明治22年4月の市制町村制の施行にともない、神戸区に莵原郡葺合村と八部郡荒田村を併せて神戸市が誕生した。市の周辺では、連合町村戸長役場区域を基準として町村を合併し、町村規模を拡大する政策がとられた。これは、政府の行政事務を地域に分任させるため、行政的財政的基盤を確立するためのものであった。それらは、こうした政府の行政上の要請を契機として形成されたことから、「行政町村」と呼ばれるが、その多くは近世以来の組合村を単位としていた。
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戦後、神戸市は「神戸市復興基本計画要項」を定め、理想的文化都市、田園産業都市づくり構想にもとづき、神戸市を中心に半径20ｋｍから25ｋｍの圏内にある地域を、つぎつぎと編入していった。
この、終戦後の「昭和の大合併」により、ほぼ現在の神戸市域ができあがった。
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